株式投資にはお金を増やすという目的と魅力があります。大事なマインドセットがあるので、ぜひ読んで理解しておいてください。
最終的な結果として成功か失敗か、どのくらいの時間軸で取り組むのかによっても変わってきます。
【資産を増やすということ】
老後に2000万円必要と言われた老後2000万円問題。老後に2000万円で充分かどうかもわかりません。また逆にお金はあの世に持っていけません。
お金はあるに越したことはないけど、お金があるから幸せなのかどうかはまた別問題です。
仕事が高給で年収もすごいけど、プライベートはまったく時間がないという人がいたりします。
お金は使って得られるモノやサービス、体験。世の中にはいろいろあって、お金は増えれば増えるほどもっと増やしたくなる魔力があります。金欲は無限なのです。
株をやっている人はお金を持っていてもケチな人が多いと言われるのはまだ増やしたいというバイアスがかかっているからなんですね。
株式投資していく上で実感したり気持ちが変わったり、本当の性格というものに気づいたりするかもしれません。
これまでに出会った人たちや自身の経験をもとに書いています。よかったら参考にしてみてください。
【株式投資に年齢や性別はあまり関係ない】
まず、年齢。年齢はデイトレで短期トレードを繰り返すなら若い方が反応が速く、都合いい場合が多いです。ただ80歳超えのトレーダーと言われる人もいます。
そういった意味で年齢や性別は関係ないとも言えます。短期トレードでは金額関係なく勝ちぐせがつくかどうかが大事だと考えられます。
※筆者はこのトレーダーさんと関係ありません。
【株取引に影響するのは性格】
何かしらアツくなりやすい、気持ちが入りやすい、
こだわりがある、型にはめて考える
欲張りである、2つから選べと言われたら2つともほしい
失敗したら取り返したい
完璧主義者である
株式投資をする上で気をつけたいのは上記のいずれかに当てはまる人です。
他にもあるかもしれませんが、日本人はどれかに当てはまる人が多いです。
繰り返しになりますが、お金というものは減ったら取り戻したいし、増えたらもっとほしくなる魔力があります。
【経済も株式市場も生き物】
株式市場に与える土台としてドル円をはじめとした為替環境の変化。それに影響を与える中央銀行などの要人発言。また各国の金融政策や戦争など地政学リスク。毎日のように起きることがいくらか株式市場に影響を与えます。
アメリカのことなんて日本の株に関係ないようですが、ニュースが重なるものは日本の株式にも影響したりします。
まさに攻める時は攻めて、引く時は引く方がいいのです。引いてる人が多い時に攻めてもうまくいかないのです。
嵐が来ている時は持っているだけで減っていく場合があります。追い風に乗りたいものですね。
【信用取引や証拠金を使う金融取引】
実は上記の性格に当てはまる人は信用取引やFXや先物取引は気をつけた方がいいです。
こういった取引は増える時も多く増えますが、減る時に増えた時以上に減ってしまうからです。
性格というものはちょっとやそっとじゃ、まず誰かに何か言われても変わるものではありません。
それで減る時に増えた時以上に減って、負ける人がほとんどだと言われるわけです。
例えば、100万円から10%増えたら110万円ですが、110万円から10%減ったら99万円になります。
99万円から10%増やしても108.9万円。トレード回数を増やせば増やすほど目減りすることが多いです。
つまり、増えた後で同じ金額をそのまま株で持っていると市場が〇〇ショックというようなクラッシュを起こした場合には元手以上に減ってしまうことを認識しておくことです。
【無欲に取引できることが大事】
株はお金を増やすためにやるのに、無欲って矛盾してない？と思われるかもしれません。
でも実際には、最初は大型株のそう大きく動かない無難な株から始めても、やっていくと市場では大きく動いている株を知ることになります。
手っ取り早く儲けようとほとんどの人が大きく動く株に乗ろうとします。
しかし、たいていの場合はその大きく動くような株の暴落に遭遇してそれまで増やした大事な資産を吹き飛ばしてしまいます。
やり方はいろいろとあると思いますが、お金を欲張って増やすのでなく、増やしてる人の多くは増えてるけどそこに執着しない人です。
株式取引ですべてを得るのではなく、1つの手段として使うようにすること、そして、少しずつ改善していくようにすればいずれ、あなたの望んだ結果に近づいていくことと思います。
文中に指摘したタイプの人が必ず失敗するというわけではありません。そういうマインドで株取引すると結果的に厳しいことが多いということです。
無欲とまで言いませんが、欲張らずに落ち着いて取引できる人のみなさんがいずれ成功につながると言えると思います。
※株式取引は金融商品であり勧誘推奨するものではありません。
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